救急・総合診療センター

救急・総合診療センター

 
地域医療に貢献し患者様の立場に立った、より質の高い救急医療を提供します。

地域医療に貢献し患者様の立場に立った、より質の高い救急医療を提供し、断らない救急を目指します。

当診療部は、当科の専従医、各科からの応援医師、救急研修医および大阪市立大学医学部総合診療センターからの応援医師から構成されています。
救急室を訪れるすべての患者様の初期治療を行い、診断、応急処置を行った後に、専門的診療や入院が必要と判断されれば各専門科に引き継ぎます。
当診療部では、上記理念に基づき地域支援病院として近隣医院・病院との密な連携構築を院長指揮下の病院プロジェクトとして行っており、消化器(消化管、肝胆膵)疾患・循環器(心臓、血管)疾患・外傷(骨折など)を中心に救急医療を行っています。 また救急のみならず総合診療(的確な診断と専門医へのコンサルト)を意識し、各科専門医師との連携をとり胃・大腸内視鏡、心臓カテーテルや腹部手術などにも随時緊急対応可能となっています。


救急車受け入れ台数 400~500台/月 独歩患者数 1,500~2,000人/月


スタッフ

救急・総合診療センター

医師名 専門領域 略歴/資格
池邉 孝
(副院長兼救急・総合診療センター長)
救急科
総合診療科
外科
平成  4年 大阪市大第2外科入局
平成10年 4月 守口生野病院外科医長
平成16年10月 同外科部長
平成19年 4月 合志病院外科医長
平成22年 4月 同外科部長
平成24年 4月 東住吉森本病院 救急・総合診療部統括部長
平成27年10月 現職
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学会専門医等
医学博士
日本救急医学会 救急専門医
日本プライマリ・ケア連合学会 プライマリ・ケア認定指導医
日本消化器外科学会 消化器がん外科治療認定医
日本消化管学会胃腸科指導医
日本肝臓学会 肝臓専門医
日本がん治療学会 暫定教育医
がん治療認定医
麻酔科標榜医
脳梗塞rt-PA適正使用講習会修了
緩和ケア研修会修了
身体障害者指定医師(ぼうこう・直腸・小腸・肝臓)
死体解剖免許
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医学教育系の資格
大阪公立大学医学部臨床教授
臨床研修指導医養成ワークショップ修了
プログラム責任者養成講習会修了
日本医学教育学会主催・文科省・厚労省共催医学教育者のためのワークショップ修了
—–
救命処置コース関係の資格
日本救急医学会認定ICLSコースディレクター
ACLS大阪認定コースディレクター
大阪ライフサポート協会コースディレクター

医師名 専門領域 略歴/資格
加賀 慎一郎
(救急・総合診療 部長)
救急科
総合診療科
平成18年 現 大阪公立大学医学部 卒業
平成18年 現 大阪公立大学医学部附属病院 初期臨床研修医
平成20年 現 大阪公立大学医学部 救急医学入局
平成25年 同救急医学 病院講師
令和04年 現職
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日本救急医学会 救急科専門医
緩和ケア研修会 修了
臨床研修指導医養成ワークショップ 修了
日本救急医学会認定ICLSコースディレクター
ACLS大阪認定コースディレクター
大阪公立大学医学部臨床准教授

医師名 専門領域 略歴/資格
慶元 正洋 救急科
総合診療科
外科
平成23年 現 大阪医科薬科大学医学部卒業
平成23年 現 大阪公立大学医学部附属病院 臨床研修医
平成25年 東住吉森本病院 外科医員
平成28年 関西電力病院 消化器科・肝胆膵内科医員
平成30年 美杉会 佐藤病院 外科医員
令和02年 現職
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日本外科学会 外科専門医
緩和ケア研修会 修了
日本医師会 認定産業医
日本ヘリコバクター学会 H.Pyroli(ピロリ菌)感染症認定医
日本乳がん検診精度管理中央機構 マンモグラフィー読影認定医

1.断らない救急を目指します。

  • 地域支援病院としての近隣医院・病院との更なる密な連携構築を院長指揮下の病院プロジェクトとして行っています。
  • 救急のみならず総合診療(的確な診断と専門医へのコンサルト)を意識し、救急診察室内だけではなく常にアウトカム・転帰を確認、各科専門医師との連携を深めます。

2.積極的な教育を行い、技能の向上を目指します。

  • 研修医・若手医師、看護師に対してprimary careとしての救急教育を行います。
    定期的に症例カンファレンス・勉強会(各科専門医師など他部署からの講師も積極的に迎えます)を行います。
  • ACLS、災害訓練などの救急医療に関連する病院行事を救急・総合診療部から発信・運営していきます。

3.職場環境の改善を行います。

  • 各委員会を通じて他部署・他部門との院内連携を改善していきます。
    診療が円滑に行われるように配慮し、検証委員会などで考察します。
  • 救急現場において職員の安全を確保できるような体制構築を整えています。
    安全管理委員会を通じてトラブル発生時の対処を明確にしておき、共通認識としています。